頚椎人工椎間板置換術とは

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頚椎人工椎間板置換術とは

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頚椎症や頚椎椎間板ヘルニアでは、手指のしびれなどで発症することが多く、進行するとボタンがはめにくくなったり、箸をうまく使えなかったりすることがあります。症状が軽い場合には薬物治療、注射、リハビリなどの保存治療で改善することもありますが、これらの神経障害は神経の圧迫の状態によっては良くならないこともあるため、神経の圧迫を解除するための手術治療が必要な場合があります。神経の圧迫を解除する手術の方法には、首の前から行う方法（前方進入法）と後ろから行う方法（後方進入法）の２通りがあります。後方進入法は、背骨の椎弓（屋根にあたる部分）を広げて通り道を拡大する方法です。前方進入法は、圧迫しているものを直接取り除く方法です。

後方進入法は、手術部位の近くに危険な臓器が少なく重篤な合併症が発生しにくいと言われています。一般的な手術方法として多くの施設で実施されていますが、術後に頚部痛や肩こりが発生したり、神経の圧迫要素を直接取り除かないので十分な症状の改善が得られないことがあります。

前方進入法の手術としては除圧固定術が一般的に行われています。前方進入法での固定術（背骨の固定）では、圧迫要素を直接取り除くのでより根治的で、術後の頚部痛が少ない、といった利点があります。しかし固定を行なった部位では神経が保護される効果がある一方で、隣接椎間障害という弊害を生じるリスクがあります。隣接椎間障害とは、固定範囲の上下の隣り合った椎間に、これまでの動きや負担が肩代わりされることで新たに変性（傷んでくること）が起こり、長期的に別の神経障害が生じるもので、固定術後10年間で約10〜20％に発生すると報告されています。

固定術の隣接椎間障害を解決するために考案された手術法に「頚椎人工椎間板置換術」という手術法があります。神経の圧迫を取り除いた後に、椎間板の動きを再現した人工椎間板インプラントを設置する手術です。日本では2017年12月に認可された治療法ですが、海外では15年以上の臨床実績があります。固定術と比較すると人工椎間板置換術の歴史はまだ浅いですが、海外の臨床データでは、神経症状の改善、患者満足度、可動性の維持、合併症の発生などは固定術より良好な結果が報告されており、固定術の欠点であった隣接椎間障害のリスクも少ないとされています。ただしこれらの人工椎間板置換術の優位性は、適応を十分に選んで行なった場合のみ得られると考えられています。神経圧迫病変の部位や、頚椎の変形や不安定性の程度、頚椎のカーブの特徴など、個々の患者さんの病態に応じて検討した上で、最良と判断した場合に人工椎間板置換術を実施します。

頚椎人工椎間板置換術の適応

頚椎人工椎間板置換術は、以下のような主な疾患（病気）が適応となります。

頚椎椎間板ヘルニア
頚椎症性脊髄症
頚椎症性神経根症

ただし、頚椎の変性や変形が著しく、既に椎間板のスペースが失われている方や可動性のない方、逆に高度の不安定性を有する方など、頚椎人工椎間板置換術の適応にならない場合もあります。

実施体制・設備について

頚椎人工椎間板置換術は、日本国内においては、日本脊椎脊髄病学会、日本整形外科学会、日本脊髄外科学会、日本脳神経外科学会による適性使用基準が定められており、以下の内容となっています。

実施施設基準

全身麻酔下で頚椎前方進入手術が実施可能な施設
日本脊椎脊髄病学会指導医、日本脊髄外科学会指導医または認定医が常勤する施設
合併症発生時には、必要に応じて他科の協力を受けることができ、全身麻酔下での緊急対応を行うことができる施設

実施医基準

日本脊椎脊髄病学会もしくは日本脊髄外科学会に所属し、頚椎前方手術を術者または助手として 40 例以上（術者として 20 例以上)経験している者
学会の定める講習会を修了した者

当院は上記の施設基準を満たしており、また基準を満たした実施医が頚椎人工椎間板手術を実施します。
当院では、継続的に頚椎前方進入手術を実施しており、前方進入手術で一定のリスクが報告されている気道狭窄・呼吸障害に対しても、安全のため術直後は集中治療室での全身管理を行う体制をとっています。また万が一の重要血管損傷、気道損傷、食道損傷の際にも、心臓血管外科や脳神経外科、耳鼻咽喉科等の関連各科との連携が可能です。